当ブログでは、僕の資産形成に関する考え方や節約方法など、資産形成を推し進めていく上での考えを発信しています。その発信の一環として、僕自身の備忘録も含め、投資信託や株式の購入履歴を月毎に公開をしています。
2024年3月から公開しており、これからも継続的に公開していければと思っています。公開開始から早いもので11ヶ月が経過してしまいました。
年度末のバタバタで2月分の更新が遅くなってしまいました。。。
なお、以前公開した記事で、米国株に集中投資を行なっており、基本的にはS＆P500のみを信念を持って買い付けています。
僕が米国投資信託のみを買い付ける理由は、「僕が投資において米国株を買い続ける理由」でご確認いただければと思います！
【2025年2月】米国市場の動向
2025年2月の米国市場は、企業の決算発表や経済指標、政権の政策動向などに左右され、全体として不安定な動きを見せた。
月前半は、主要企業の好決算が好感され、株式市場は堅調に推移した。特にS&P500やナスダック総合指数は上昇基調を保っていたが、月後半になると雰囲気が一変。トランプ政権による新たな関税措置の発表や、予想を下回る経済指標が影響し、AI・半導体関連を中心に売りが広がった。
経済指標では、2月の小売売上高が前月比0.2％増と、市場予想の0.6％増を下回った。特にフードサービスやガソリンスタンド、自動車関連の売上が減少し、個人消費の減速懸念が浮上した。また、非農業部門雇用者数の増加は15万1,000人と市場予想をわずかに下回り、失業率も4.1％に上昇。労働市場は底堅さを保っているものの、先行きにはやや不透明感が漂っている。
さらに、トランプ政権は4月以降、自動車・半導体・医薬品分野に対して関税を引き上げる方針を表明し、市場には警戒感が広がった。この影響を受け、2025年通年の実質GDP成長率見通しは前年比1.7％と、従来の2.3％から下方修正された。インフレ見通しも上方修正され、消費者物価指数（CPI）は前年比3.4％になると予測されている。
このように、2025年2月の米国市場は、経済の先行きに対する不透明感が強まり、慎重なムードが漂う月となった。今後の市場動向には、引き続き経済指標と政権の政策動向への注視が必要である。
2025年のアメリカ市場は2月から調整局面に入っており、企業決算や経済指標、さらには政権の政策動向などが複合的に影響を与えている。
一方で投資家は、適切なバランスを保ちながら市場の動向を注視する必要がある。短期的な値動きに惑わされることなく、企業のファンダメンタルズや政策の全体像を見極めた上で、慎重かつ柔軟な対応が求められる局面といえる。
主な統計値
- S&P 500: 2025年2月28日時点で、S&P500種株価指数は5,954,50ポイントでした。 前年同日（2024年2月末）の終値は約4,500ポイントだったため、前年同日比では約32.3%の上昇です。年初（2025年1月2日）の始値は約5,900ポイントであり、年初来では約0.9%の上昇にとどまっています。年初から上昇基調にあった市場ですが、2月は調整が入りました。
- 10年米国債: 2025年2月末時点で、10年米国債の利回りは4.20%でした。前年同日（2024年2月末）の利回りは約3.5%であり、約0.70ポイントの上昇です。年初（2025年1月2日）の利回りが約4.5%だったため、年初来では約0.3ポイントの低下となります。
- WTI原油価格: 2025年2月のWTI原油価格は1バレルあたり約73.58ドルでした。前年同月（2024年2月）の平均価格が約70ドルであったことから、約5.1%の上昇です。年初（2025年1月2日）の価格が約75ドルだったことから、年初来では約1.9%の下落となります。
- 国内総生産（GDP）: 2024年第4四半期の実質GDP成長率は前期比年率2.3%でした。 前年同期（2023年第4四半期）の成長率は約2.0%で、約0.3ポイントの上昇です。
- 失業率: 2025年2月の失業率は4.1%で、前月（1月）の4.0%から0.1ポイント上昇しました。前年同月（2024年2月）は約3.9%であったため、前年同月比でも0.2ポイントの上昇となります。
- 消費者物価指数（CPI）: 2025年2月の消費者物価指数（CPI）は前年同月比で+2.8%の上昇でした。前月（2025年1月）の上昇率は+3.0%だったため、インフレの伸びはやや鈍化しています。前年同月（2024年2月）の上昇率は約2.5%だったため、前年同月比では+0.3ポイントの上昇です。
- 生産者物価指数（PPI）: 2025年2月の生産者物価指数（PPI）は前年同月比で+3.5%。前月（1月）の+3.8%からやや減速していますが、引き続き企業コストの上昇傾向が続いています。前年同月（2024年2月）は約3.0%だったため、+0.5ポイントの上昇です。
- 小売売上: 2025年2月の小売売上高は前月比+0.2%の増加となりました。前月（1月）は-1.2%と減少していたため、一定の回復が見られます。前年同月（2024年2月）の前月比は+0.6%だったため、消費活動はやや減速気味です。
2025年1月の米国経済は、S&P500指数が6,100ポイントを超えるなど、株式市場が非常に堅調に推移した月だった。レジャー関連やハイテク、電力セクターを中心に買いが集まり、投資家のリスク選好姿勢が鮮明に表れた。一方で、10年米国債利回りの上昇や関税政策への懸念が、市場のボラティリティを高める要因となっていた。また、エネルギー市場ではWTI原油価格が79ドルまで上昇し、中国の経済回復期待などが相場を押し上げた。マクロ経済指標は概ね堅調で、実質GDP成長率は前期比年率2.3%、CPIは+2.9%、PPIは+3.3%と安定的なインフレ環境が継続。労働市場も堅調ではあるものの、失業率は4.1%とやや上昇した。
これに対し、2025年2月の米国経済は一転して「調整局面」へと移行した。S&P500指数は月末時点で5,954.50ポイントとなり、年初来ではわずか0.9%の上昇にとどまった。1月に見られた勢いはやや後退し、特に半導体関連銘柄の下落や、トランプ政権の追加関税に関する発言がリスク要因として意識され、投資家の慎重姿勢が強まった。市場には利益確定の動きも見られ、調整色が色濃くなった。
債券市場では、10年米国債利回りが4.20%と、前月の4.62%からやや低下。これは月末にかけて発表された経済指標が市場予想をやや下回る内容だったことや、景気減速への警戒感が背景にある。一方、エネルギー市場ではWTI原油価格が73.58ドルと1月から若干の下落を見せた。中東リスクが後退したほか、中国経済の回復に対する期待がやや後退したことが影響している。
経済指標面では、2025年2月の消費者物価指数（CPI）が前年同月比+2.8%、生産者物価指数（PPI）が+3.5%と、インフレの伸びはわずかに鈍化。FRBによる利下げ観測は依然くすぶっているが、即時の行動には慎重な姿勢が見られる。小売売上高は前月比+0.2%とわずかに回復したが、依然として消費の勢いは限定的だ。失業率も4.1%と前月比で0.1ポイント上昇し、労働市場の持続性に対する懸念も浮上している。
総じて、2025年1月は強気相場と成長期待が前面に出た月だったのに対し、2月はそれらの動きに「一服感」が見られた月となった。市場参加者は、FRBの金融政策や政権の通商政策、そして経済成長の持続性を慎重に見極める必要に迫られており、短期的な調整を織り込みながらも、中長期のシナリオに注目が集まっている。
【2025年2月】投資信託買付実績 楽天S&P500と楽天・NASDAQ100
主な米国市場を振り返ったところで、僕の2025年2月期の投資信託買付情報を公開します。このブログでは、普通のサラリーマンが節約に励み、投資信託を購入し資産形成に励むという趣旨のもので同じような境遇の方の励みになれば幸いですし、投資家諸先輩の方々にはぜひアドバイスをいただければと思っています。
今後、僕の資産形成がどのようになっていくのかも併せて見守っていただければと思います。
2025年2月期の買い付けは、新NISAの積立投資枠にて楽天プラスS＆P500インデックスファンドを10万円分を継続的に買い進める事ができました。
2025年も淡々と積立を継続していく予定です。
まとめ
2025年から、これまで積立投資をしていたeMAXIS Slim 米国株式（S&P500）から、楽天・S&P500（楽天・プラスS&P500）に変更しました。
変更の理由
主な理由は以下の2点です。
1. 信託報酬（手数料）の低さ
楽天・S&P500は信託報酬が業界最低水準に抑えられており、コスト面でより有利です。
2. 楽天ポイントの付与
楽天証券で積立投資を行うと、投資残高に応じて楽天ポイントが付与されるため、長期的なリターンを考えた際にメリットがあります。
eMAXIS Slimとの違い
両者ともS&P500指数に連動する投資信託であり、基本的な運用方針や構成銘柄は変わりません。しかし、楽天・S&P500のほうが手数料面でわずかに有利であり、楽天ポイントの付与という特典も加わるため、より効率的に資産形成を進められると判断しました。
今後もコストやサービス面を比較しながら、最適な投資信託を選んでいきたいと思います。
eMAXIS Slim S&P500に加え楽天S &P500、楽天NASDAQ100に特化したポートフォリオとなっており、合計で208万円を買い付けた結果となりました。満足のいく買い付けです。
引き続き、相場の上下に一喜一憂することなく、継続的に購入を続けることで世界経済の成長の恩恵に預かることができればと思っています。
